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コミック『だんドーン』8巻

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コミック『だんドーン』8巻

・1862 文久の改革
島津久光が幕政改革を依頼しに薩摩から江戸へ。
江戸・伝送(てんそう)屋敷
公家 大原重徳(しげとみ)帝の使い

三事策

・生麦事件
奈良原喜八郎
海江田信義(有村俊斎)

・彦根藩は藩祖井伊直政の時代からの京都守護職も解かれる。

・会津藩主 松平容保が京都守護職に。

・城下士・川畑種長。妹を川路利良に紹介。後に(明治10年)川路の部下となり、田原坂で、半次郎率いる薩摩軍に斬り込む。

・中村半次郎(桐野利秋)
太郎に中村性を与える。

・土佐勤王党リーダー
武市半平太
土佐は京都への進出に薩摩、長州からは遅れをとっている。

いごっそう・・気骨のある快男児

田中新兵衛は、土佐勤王党、長州過激派の手伝いをしていくことになる。
岡田以蔵。四大人斬り3人目

コミック『だんドーン』7巻

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コミック『だんドーン』7巻

・伏見・寺田屋
大久保利通は有田新七を説得できず。

1862.4.23
寺田屋事件
薩摩の同士討ち。

長州、久坂玄瑞は有馬新七との関連を否認。
薩摩は長州に怒りを覚える。

・土佐勤王党

・森山新蔵、切腹。

・長州藩主 毛利慶親(よしちか)
周布政之助(すふまさのすけ)
来島又兵衛

コミック『だんドーン』6巻

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コミック『だんドーン』6巻

・長州藩

豪商 白石正一郎
森山新蔵(元薩摩の豪商→薩摩藩士)
長州藩の過激派も来る。
桂小五郎、久坂玄瑞、山田市之丞

対馬にロシアが居座る。イギリスの力を借りて撤退させる。

『コンヨ図織』世界地理書
長井雅楽(ながいうた)政治家『航海延暦策』

・薩摩 久光四天王
小松帯刀、大久保利通、堀次郎、中山中左衛門

誠忠組、村田新八

大坂 薩摩藩の蔵屋敷
米の備蓄、蔵を併設。藩屋敷。

弁士 清河八郎

田中河内介 父子。
勤王家。公家の中山家に仕える。(帝ガチ勢)
二才(にせ)→若者

中村半次郎と田中新兵衛が長州久坂と共に行動する。

久坂玄瑞は吉田松蔭の妹と結婚。

福岡の過激派 平野國臣

京都寺田屋。有馬新七など過激派が集結。

日本史【47】大正デモクラシー(近代ー16)

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日本史【47】大正デモクラシー(近代ー16)

<大正デモクラシー(理論的支柱)>

大正デモクラシー:民衆運動。第一次護憲運動から、男性普通選挙制・成立までの、時代思潮や社会運動。

・「民本(みんぽん)主義」:吉野作造
※「民主主義」だと「国民主権」になって、「天皇主権」に反することになるので「民本」を使った。憲法の中で、できる限り国民の権利を重視する考え。

・1918年 「黎明会」結成。学者の団体。

・「天皇機関説」:美濃部達吉
天皇を国家の一つの機関と考える。
↕ 論争
・「天皇主権説」:上杉慎吉

「民本主義」も「天皇機関説」も憲法と矛盾しない。憲法を否定するものではない。

<大正デモクラシー(労働運動)>
・1911年(明治43年) 「工場法」制定
初の労働者保護立法・制定→施行延期→1916年施行
12歳未満:就労不可
15歳未満・女性:12時間を越える就労不可・深夜業禁止
15人未満の工場には不適用

★労働組合の全国組織
(明治)
「労働組合期成会」
「社会民主党」→「日本社会党」
↓↓
(大正)
・1912年 「友愛会」(労資協調・まだ穏やか)
会長:鈴木文治(ぶんち)

↓↓(発展)

・1919年 「大日本 労働総同盟 友愛会」
(WW1戦後恐慌で運動が激しくなる。戦後恐慌と労働運動は表裏一体)
・1920年 第一回メーデー(原内閣)5月1日に労働者が集会

↓↓(発展)

・1921年 「日本労働 総同盟(階級闘争・激しくなる)」
↓↓(一部分裂)

・1925年 「日本労働組合 評議会」
日本労働総同盟を除名された左派によって結成。

<大正デモクラシー(社会主義)>
・1922年 「日本共産党」(社会主義の一つ。)
堺利彦・片山潜らが、ソ連のコミンテルン(国際共産党(本部モスクワ)の指導のもと、日本で非合法に結成。

・大杉栄:無政府主義者(→関東大震災1923、甘粕事件で✕)

★「社会主義」について
左翼全体を、広い意味で「社会主義」と呼ぶ。その中に「共産主義」、「無政府主義」、「社会主義」などがある。

<大正デモクラシー(婦人解放運動)>

・1911年 「青鞜(せいとう)社」(文学者団体)
平塚らいてう(平塚明・はる)(「らいちょう」と読む)
雑誌『青鞜』
「原始女性は太陽であった。」
↓↓
・1920年 「新婦人協会」
平塚らいてう(平塚明)、市川房枝
「治安警察法 5条」(女性の政治活動禁止)改正が目的→改正された。

「赤瀾会(せきらんかい)」
・1921年 山川菊栄・伊藤野枝(女性の社会主義団体)

「婦人参政権 獲得 期成同盟会」
・1924年 市川房枝
→戦後まで達成されず。(1945年に達成)

<大正デモクラシー(その他運動)>
☆部落解放運動
・1922年 「全国水平社」設立
被差別部落の差別解消目的。

☆農民運動
・1920年 小作争議の激化
小作人の闘争・小作料引き下げを求める

・1922年 「日本農民組合(小作人組合)」設立
杉山元治郎らによる。

☆無産政党
労働者や農民などを支持する政党

無産者階級(プロレタリアート)
VS
資本家(お金持ち)階級(ブルジョアジー)

・1926年(昭和元年) 「労働農民党」
杉山元治郎ら→同年分裂

 

 

日本史【46】大正時代(近代ー15)

260802
日本史【46】大正時代(近代ー15)

<原敬 内閣(大戦終結以前)>(19代)
・最初の本格的・政党内閣(外・陸・海相以外は政友会)
「平民宰相(へいみんさいしょう)」と呼ばれる。
(※最初の政党内閣は「大隈重信・内閣①」だったが、4ヶ月で終わったため、「政治をした」という意味では今回が初。)

・1919年 三・一独立運動
朝鮮での反日独立運動。「万歳事件」ともいう。

・1919年 衆議院議員選挙法・改正
直接国税規定を10円→3円へ(5.5%に)
小選挙区制を導入。解散後の選挙で政友会が圧勝。
(→国民は0円を求めていたから、不満が鬱積)

<原敬 内閣(パリ講和条約とその影響)>
・1919年 パリ講和会議
第一次世界大戦の講和会議
英〇・仏〇(露・離脱) VS ✕独

ヴェルサイユ条約・調印
全権:西園寺公望
(内容)
①山東省の旧ドイツ権益の継承。
(※「21カ条の要求」で中華民国に認めさせていたものを、欧にも認めさせた。)
②赤道以北の旧ドイツ領・南洋群島の委任統治。
↓↓
(中国からすると、当然日本に出て行ってほしい。)
・1919年 五・四運動
中国での民族運動。

・1920年 国際連盟・加盟
米大統領ウィルソンの提唱。(本部:ジュネーブ)
常任理事国:英・日・仏・伊(米・ソは不参加)
(※日本は現在の国際連合の常任理事国ではない。)

<原敬 内閣(大戦後の状況)>
・1920年 尼港事件
ニコラエフスク(尼港・にこう)で抗日パルチザン(非正規軍)に敗北。(シベリア出兵がうまくいかなかった。)

・1920年 戦後恐慌
(欧での戦争が終わって、欧の生産力が戻った。日本の物は売れなくなった。)
→労働運動激化
→翌年、原敬首相が東京駅で社会主義者に✕。
↓↓
同じ政友会の高橋是清が総理へ

<高橋是清 内閣>(20代)
・1921年~22年 ワシントン会議
(全権:加藤友三郎(海軍)(→21代総理に)・幣原喜重郎(→44代総理に))
米・大統領ハーディングの提唱
※日本がWW1(ヴェルサイユ条約)でもらった権利が、取り上げられる。(山東半島の独領など)
(1)四カ国条約 太平洋問題→「日英同盟」破棄
(2)九カ国条約 中国問題→「石井・ランシング協定」廃棄
(3)ワシントン海軍軍縮条約
主力艦 保有率(上限)
英5:米5:日3:仏1.67:伊1.67
(持ちすぎている分は壊さないといけない)
当時、日本は国際連盟の常任理事国。自分だけ軍備拡大というわけにはいかないため調印。

<加藤友三郎 内閣>(21代)
・1922年 日本共産党結成。堺利彦、山川均。非合法のうちに。
・1922年 シベリア撤兵完了
・1923年 首相在任中に病死

<山本権兵衛 内閣②>(22代)
(組閣中)
・1923年(大正12年)9月1日 関東大震災
大震災直後に組閣→震災の処理
例:戒厳令(軍による治安維持令)公布
(1905日比谷焼打事件で戒厳令)
・朝鮮人✕事件:在日朝鮮人✕
・亀戸(かめいど)事件:労働家✕
・甘粕事件:大杉栄・伊藤野枝(のえ)ら✕(甘粕正彦・憲兵大尉による)
・虎ノ門事件:裕仁親王(摂政)狙撃→内閣総辞職

・1923年 震災恐慌へ

<清浦奎吾 内閣>(23代)
清浦奎吾 貴族院中心の超然内閣を作る。(民主的ではない)
↑↑ (批判)
☆1924年 第二次護憲運動(「憲法を守れ」という運動)
護憲三派
・加藤高明(憲政会)
・犬養毅(革新倶楽部)
・高橋是清(政友会)
清浦は、この↑3つの政党「護憲三派」に批判される。

清浦内閣・総辞職

(cf. 第一次護憲運動は桂太郎内閣③が攻撃された。攻撃したのは犬養毅(立憲国民党)・尾崎行雄(政友会)など。)
↓↓
桂太郎は「立憲国民党」を引き抜いて「立憲同志会」を作る。→これが後に「立憲憲政会」になる。明治時代の「憲政党」とは別物。
↓↓
「憲政会」と「政友会」は二大政党のようになっていく。

<加藤高明 内閣①②>(24代)
「憲政会」総裁・加藤高明を首相とする「護憲三派」(憲政会・政友会・革新倶楽部)内閣

→「憲政の常道」(=民主的なあるべき姿)
(加藤高明 24代~犬養毅 29代の政党内閣)開始。

・1925年 日ソ基本条約
(シベリア出兵をしていたが撤兵)
ソ連と国交樹立←幣原外相の協調外交

・1925年 普通選挙法(アメ)
25歳以上の男子。直接国税の条件はなくなる。

・1925年 治安維持法(ムチ)
反政府運動を弾圧。
天皇制・私有財産制を否認する結社の禁止。(国民主権はダメ)
(1900年の「治安警察法」(山県有朋②)は依然としてそのままある。)

・1925年 五・三〇事件
在華紡の中国人労働者のスト
(在華紡(ざいかぼう):中国に進出した日本の紡績工場)

→大ストライキから、反日・反帝国主義運動へ